賃貸派って老後はどうするの? 放浪?

サラリーマンは自宅を買うな』の著者が日経ビジネスオンラインで不動産についてインタビューされておりました。

サラリーマンは自宅を買うな

サラリーマンは自宅を買うな

 

 個人的には海外駐在が1-2度あり(現在1回目の駐在中)で、東京郊外にある妻と自分の両親の不動産を相続しなければいけない環境なので賃貸派に傾いている状態です。

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Source - https://business.nikkei.com/atcl/seminar/19/00059/071000092/

気になった点:

- 「今後35年間、本当に今以上の給料をもらい続けられると思っているのですか」と質問します。解雇されなくても健康を害して働けなくなるかもしれないし、雇用は維持されても給料が下がってローンを払いきれなくなるかもしれません。

- 賃貸派であれば、より安い物件に引っ越せばいいし、家賃とローンの残債を二重払いするような事態には陥りません

- 自宅のローンによる生活の困窮は、失業した人のみならず、年収1000万円以上をリアルタイムで稼いでいる世帯にまで広がっています。日本経済の停滞によって、ローンを契約した当時に期待したほどその後の収入が増えていない、あるいはむしろ収入が落ちているからです。例えば、こんなケースがあります。ある一部上場企業の社員が都内23区内にマンションを買われました。子供が2人いて40代後半の方ですが、収入が減る中、学費とローンに追われ、完全に貯金を取り崩す状態に陥っています

- 無理をして持ち家を購入する行為は、人生のリスクを高めるだけではなく、可能性を狭めてしまいます。住まいに関する価値観は人生のライフステージと共に移り変わります。会社員が持ち家を買うと、その価値観の変化に伴い住まいを変えることがなかなかできません。

- 賃貸派は老後の住まいをどうするか、です。

石川:借り続ければいいのではないですか。 

でも、「年を取って無職になると、賃貸住宅が借りにくい」って言われますよね。

「高齢者は家を借りれない」はウソ
石川:確かによく聞きます。でも、私はその手の話を聞く度に、一体何十年前の話をしているんだ、と思っています。少なくとも今は、「高齢だから」という理由で貸したがらない大家は少数派だと思います。少子高齢化が進む中、そんな理由で部屋を貸さなければ、大家だって商売が立ち行かなくなります。実際、月々の家賃を払えるキャッシュフローがあれば、それが年金であろうと生活保護であろうと貸そうとする大家は沢山いますよ。年齢や社会的地位は関係ありません。大事なのはキャッシュフローです。後は問題を起こさない人であれば、多くの大家は大歓迎なはずです。

賃貸派のアキレス腱と思える「老後、引退後も家が借りられるか」についても、キャッシュフローさえあれば心配はいらないという結論のようです。

皆さん、このキャッシュフローが無くなる or 家賃まで賄えないと思うから家を購入するのではと思いました。私なら老後は、妻か自分の実家かなと密かに考えております...それまでは海外駐在と家賃補助、子供が巣立ったら賃貸をダウンサイズにするなどして住居費を削減し資産を形成できばと考えております。

同棲(都内)⇒結婚して新居(東京郊外)⇒海外駐在と移動することが多い人生だと一箇所に定住する感覚が分からなくなっております。

下記記事で書いているように、現在は海外駐在中であるため、住宅には下記のようなプランを考えております:

  1. 実家
  2. 都内で一人暮らし(賃貸)
  3. 結婚して同棲(賃貸)
  4. 海外駐在5-10年間(家賃は会社持ち)
  5. 帰国後は賃貸(家賃補助+個人事業主orマイクロ法人で賃貸を経費計上し節税)
  6. 2度目の海外駐在(不明)
  7. 子どもが独立したら家をダウンサイズし賃貸(個人事業主orマイクロ法人で賃貸を経費計上し節税)
  8. 最終的には東京都心近郊にある妻か私の両親の実家と不動産を相続し、どこかに住む

safariman.hatenadiary.com

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