90s生まれミレニアル世代のメモ帳/備忘録

アメリカ東海岸の片隅から、読んだ記事や本で気になった箇所をメモするブログ。

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インフレ、円安、少ない給料、税金負担増で少なくなる可処分所得、年収が伸びない日本の若者(ミレニアム世代)が人並みに恋愛して、結婚し子供を育て人並みに生活し一財産を築くため、賃貸とカーシェアリングで持たない/所有しないミニマリスト的な倹約生活をおくり、最低限の掛け捨て生命保険、格安SIM携帯による節約、家で自重筋トレをして体型を保つことでジム代をセーブし、自重トレによる引き締まった体でユニクロをシンプルに着こなし、1000円カットで東アジア系男子に似合う清潔な短髪を維持することによりファッション代を浮かし、自炊と家飲みを充実させ外食費を浮かし、創作、散歩、料理、読書等のお金の掛からない趣味で人生を楽しみ、陸マイルとホテルポイントで無料で家族旅行することで旅行代を浮かし、副業して副収入を得て、サラリーマン+個人事業主の組み合わせで青色申告と経費計上で合法的に節税し、余剰金をインデックス投資に回して資産運用しながら何とか人生を逃げ切るために必要になると思われるライフハックを独断と偏見でメモしていくブログです。

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マイカーvsカーシェア 損益分岐点 経済合理性

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私は東京に住んでいる時に自家用車を持っておらずカーシェアリングを使い倒してました。

同棲中も結婚してからも、横浜、群馬へのドライブ、週末の夜の首都高ドライブなどはカーシェアリングで借りた車で出掛けておりました。

https://konantower.hatenablog.com/entry/2020/05/06/201236

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旅行の場合も、家から車で行くことは少なく、電車で移動した先でレンタカーを借りることが多かった。

 

車自体は好きなので自家用車を持つことを検討したこともあったが、週末しか乗らない場合はあまりにも不経済なのでやめた。

 

基本的に、稼働率の低いものは保有するより借りる方が費用を節約できるし、変動費化できるのでコントロールが効いて良い。

カーシェアは管理手間(登録、納税、車検、清掃、修理等)をアウトソースできることも大きい。

 

共働き子育て中なので、平日は忙しすぎて車に乗ってる時間はなかった。

退社→帰宅→食事→お風呂→着替え→洗濯→明日の用意→寝かしつけのルーティンだけで精一杯である。"

一昔前の人なら信じられないだろうが、カーシェアというものが常識を変えるほど素晴らしいサービスであったのだと思う。

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日経: 長期的に考えると、老後も持ち家に住むなら、かかる費用が賃貸に比べ少なくなりやすい。賃貸は毎月の家賃の分、多めの老後資金を用意する必要がある

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独身の住まい、持ち家か賃貸か 住み替えの可能性も考慮:日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB137BH0T10C22A9000000/

持ち家購入の大きなリスクといえるのが、ライフプランの変化にあわせて住み替えにくいことだ。転職や失業で収入が減っても、賃貸住宅に住んでいれば家賃の安い物件に引っ越すといった対応もできる。一方、持ち家の場合はローンの残債があると簡単には対応できない。独身だと配偶者と協力できず、基本的に自力でやりくりする必要もある。

ファイナンシャルプランナー(FP)の深田晶恵氏は「マンション価格は上昇傾向だが、将来の住宅価格について確かな予想は誰もできない。短期間で売却するのを前提に、安易に住宅を購入するのは避けたい」と助言する。

FPの井戸美枝氏も「特に今すぐ欲しい物件がなければ、転職や結婚、子育てといったライフプランの見通しがたつ35歳以降ぐらいの年齢までは賃貸に住んで、様子をみるのが一案」と話す。

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日経: 世界大恐慌やバブル崩壊を乗り越える投資術

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https://www.nikkei.com/article/DGXNASFE0600K_W1A001C1905M00

つまり一般に勧められる単純な「長期投資」だけでは危ない。世界的に著名な米投資コンサルタント、チャールズ・エリス氏は「多くの資産への分散と買う時期の分散が大切」と個人投資家にアドバイスする。

グラフAでもBでも、国内外の株や債券に分散して投資した場合、危機時の資産全体の値動きは株式だけの場合よりなだらかだ。

次に時期の分散。危機時は「不安だから手を引く」、逆に「下落局面こそ好機なので一挙に買う」と二者択一で迷いがちだ。「第3の選択肢」は、時期を分散して買い続ける「ドルコスト平均法」だ。

この投資法は一括投資に比べていつも有利とは限らず、値動き次第。しかし長期投資の場合、危機時の下落局面で買い続けることで平均コストが下がり、その後価格が上向いたときに成績を押し上げやすかった。

グラフAの棒グラフは、米大恐慌の際に株と債券に半分ずつ分散し、毎月買い続けた場合の損益。あの米大恐慌でさえ、約3年半で損益はプラスに転じた。

同様にグラフBの棒グラフは、90年以降に日本株、日本債券、外国株、外国債券の4資産に分散して毎月ドルコスト平均法で投資を続けた成績。バブル崩壊後、約5年半で損益はプラスに定着、2000年からのIT(情報技術)バブル崩壊や08年以降の金融恐慌と大きな危機を経た現在でさえ、プラスを維持する。

もちろん4資産均等である必要はなく、若くてリスクを取れる人は、変動が大きいが長期的に上昇が見込める株式を多めにするなど状況しだいだ。

後から振り返ると、対象や時期を分散した場合より有利な選択肢は必ず存在する。例えば日本のバブル崩壊後なら、グラフBでわかるように外国株だけに投資した方が利益は大きい。

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株価の戻りに25年かかった1929年世界大恐慌 - 株と債券に分散し、買う時期も分散していけば、あれほどの事態の中でさえ、投資収益は株価のピークから3年9カ月でプラスに転じていた

グラフCは株式と債券に分散投資した指数を、1929年8月の株価のピークの時期から、ドルコスト平均法で一定額ずつ買っていった場合の平均購入単価と損益の動きを示している。

ドルコスト平均法により下落過程にも株や債券を買い増していたことで平均購入単価が下落していったため、指数が底打ちした後、ごく早い時期の1933年の5月、つまりピークからわずか3年9カ月で、投資収益はプラスに転じている。

その後も利益は膨らみ続け、分散投資の指数がピークを回復した時期には、すでに累計投資額に対して3割以上の利益になっていた(ちなみにドルコスト平均法がいつも最適なわけではなく、有利かどうかは資産価格の動きによる。下落を繰り返しながら長期的に上昇していくことが多い株価指数などでは比較的成功しやすいということだ)

大恐慌では株の暴落が生産の急減を引き起こし、一時は4人に1人が失業した。経済の大災害と言ってもよい状況だ。そんな中でも投資対象を分散し、ドルコスト平均法で投資時期も分散して着実に投資していれば、比較的早い時期に利益を回復させることができたことがここからわかる。

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まずグラフA。米国を代表する株価指数であるS&P500種株価指数(複製指数)の「配当無し」指数のピークは1929年の8月。10月の大暴落を経て、最大で9割弱も下落し、再びピークを超えたのはなんと1954年。確かに25年かかっている。

僕らは過去の株価データをみるとき、このように配当抜きの指数だけで物事を考えがちだ。しかし株に投資すると多くの場合は配当ももらえる。実質リターンは「配当込み」で考えるべきだろう。

グラフAで「配当込み」の指数をみると、事実上のピークの回復は1945年の1月。15年と5カ月だ。一般に言われている「25年」よりも10年も早く回復していて、その後も「配当なし」に比べてどんどん回復ピッチが速くなっていく。

長期保有していると配当が積み重なって元手が大きくなっていくので、それを再投資していれば、株価が上昇に転じたときには途中から掛け算のように加速度的に収益が回復していくことがよく見られる。配当利回りの大きな銘柄を選び、配当を再投資することの重要性がここからもわかる(分配のない投信を持ち続けても同じ効果がある)。

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グラフBの「株式と債券の分散ポートフォリオ」という線は、株(配当込み)と債券に50%ずつ投資した場合を示している。ピークからの最大下落率は株だけの場合よりも小幅にとどまり、約6年2カ月で投資元本を回復できている。

同じようなことは、アジア危機やITバブル崩壊のときなど様々な株価下落局面でみられた。僕たちが過去の暴落局面から学ぶべきなのは、まずは株と債券のように異なる値動きの資産を組み合わせて投資をすることの重要性ではないだろうか。

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グラフCは株式と債券に分散投資した指数を、1929年8月の株価のピークの時期から、ドルコスト平均法で一定額ずつ買っていった場合の平均購入単価と損益の動きを示している。

ドルコスト平均法により下落過程にも株や債券を買い増していたことで平均購入単価が下落していったため、指数が底打ちした後、ごく早い時期の1933年の5月、つまりピークからわずか3年9カ月で、投資収益はプラスに転じている。

その後も利益は膨らみ続け、分散投資の指数がピークを回復した時期には、すでに累計投資額に対して3割以上の利益になっていた(ちなみにドルコスト平均法がいつも最適なわけではなく、有利かどうかは資産価格の動きによる。下落を繰り返しながら長期的に上昇していくことが多い株価指数などでは比較的成功しやすいということだ)

大恐慌では株の暴落が生産の急減を引き起こし、一時は4人に1人が失業した。経済の大災害と言ってもよい状況だ。そんな中でも投資対象を分散し、ドルコスト平均法で投資時期も分散して着実に投資していれば、比較的早い時期に利益を回復させることができたことがここからわかる。

「オンリー・イエスタディ」、米大恐慌の時代:日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXBZO04570930U0A320C1000000/

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