備忘録: 大増税時代には、外食するとバカみたいに税金をむしられまくるから自炊するべき

錯覚資産の本の著者の記事

人生は、運よりも実力よりも「勘違いさせる力」で決まっている

作者:ふろむだ
発売日: 2018/08/09
メディア: Kindle版

大増税時代には、外食するとバカみたいに税金をむしられまくる

Source: やがてくる大増税時代に豊かに生活するために準備すべきこと - 分裂勘違い君劇場 by ふろむだ

物価が高いだけなのであまり関係ないかもしれませんが、アメリカのNYに住んでいて外食するとバカみたいに高いので自炊すればかなり節約できることを実感し、大増税時代が来る前に支出を減らすことができ大きな財産を得られるのではと思いました。

外食や外飲みは人生の楽しみや経験のために絶対に必要と思う一方、支出を下げるという目標達成のためだけなら、いかにコストがかかる行為なのかを知る必要があると思いました。

外食のコスト

レストランで出される料理の値段には、そのレストランを運営している役員や従業員が受け取る給与にかかる所得税の一部が転嫁されている
それに加えて消費税までかかるので、レストランで食べる料理の値段にはかなり税金がかかってしまうことになる。
それだけではない。レストランで支払いをするお金は、自分で働いて稼いで、所得税をむしられた後のお金だ
これはお総菜でもコンビニ弁当でも同じだ。
それらは会社組織によって組織的に作られるのでその会社組織で働く人にかかる所得税の一部がが商品価格に転嫁され、さらに消費税もかかる

貨幣システムが介在しない生産と消費を心がけること。自炊をすると材料費と光熱費にしか税金はかからないから、むしられる税金はずっと低くなる

自炊によるコストカット

自炊というのは、ようは、自分で商品を生産し、自分で商品を消費するということだ。自分で生産したものを自分で消費するのだから、そこに貨幣取引は介在せず、所得税も消費税も一切かからないわけだ
「出来上がった料理の価値」と「原材料の価値」の差分が付加価値で、自炊するということは、この付加価値を生産し、消費するということになる。外食をすると、この付加価値の生産と消費の両方にさまざまな形で課税されるが、自炊の場合は付加価値の生産にも消費にも課税されない
いままでは、より美味しいモノを食べるには、「より多くお金を稼ぎ、高いレストランに行く」のが正しい戦略だったが、

⇒大増税時代においては、より美味しいモノを食べるには、自分で自炊の腕を磨き、自分で美味しい料理を作れるようにすることに時間とエネルギーを注ぎ込むことが正しい戦略となる

大増税時代に適した自己完結型の生産と消費の方法にはどんなものがあるか

家庭菜園を借りて自分で育てたものを食べる。
自分で食事を作る。自分の好みの料理を、好みの味付けにできるので外食よりも美味しいことが多い。
作り置きのお総菜も、自分で作って冷蔵庫や冷凍庫に保存しておく。
服は自分で作る。体型が変わったときのサイズ調整もできるし。
子供は塾へ通わせるより、極力自分で教える。
部屋にぴったりサイズの本棚を自分で作る。
飲み会は居酒屋ではなく、誰かの自宅で行う。

※これらは、どれも自分で生産し、消費しているため、所得税も消費税もほとんどかからない

自己完結型の生産消費に必要な知識とスキルを身につけることに、時間とエネルギーをより多く割り当てるのが正しい戦略となる。具体的には、たとえば以下のようなことをする。

ためしてガッテンの料理系の番組のような料理スキルをアップさせる番組を録画して見る。
料理の本をよく読んで、勉強する。
クックパッドを使いこなす。
SNSやtwitterで、料理の得意な人と友達になって、いろいろ教えてもらう。
時間があれば、料理教室に通う
シャトルシェフ、ビタクラフト、チタンの中華鍋、マーブル加工のフライパンなどを使いこなす技術をいろいろ研究する。
冷蔵庫、冷凍庫、電子レンジの使いこなしスキルをアップさせる。
おいしい珈琲や紅茶の入れ方も、本やネットで勉強する。
家賃の高い快適な部屋に住むよりも、安い部屋をいろいろ工夫して広く快適に使うスキルを磨く(つっぱり棚を上手に使うとか、収納を工夫するとか、ものを捨てる技術を磨くとか)
家庭菜園で、手間なく美味しい野菜を育てる方法を学ぶ。
子供に効率よく学習させるための教え方のコツを、本、ネット、ビデオ教材などで学習する。
服に興味があるなら、自分で作れるように、その手の学校に通う。

その他の貴重なAdvice

せっかく貯金しても、インフレが起きたら貯金が目減りしてしまう。なので、インフレが問題になり始めたら、日本円の現金以外の形(貴金属、土地、株式、外国の通貨や株式)で資産を保有するようにする。そうすれば、たとえば日本円の価値がインフレで1/10になったら、相対的に保有している貴金属の価値が10倍になるだけなので、資産は増えも減りもしない。
手持ちの日本円の現金は最小限にしておき、日本円の現金が少なくなったら、外貨建てor貴金属建ての貯金を少しずつ日本円に換えて使うようにする。
さらに、実質的には年500万円の所得があっても、300万円を経費として落とし、税務署からは年200万円の所得にしか見えないようにすることは、それほど難しくない。
基本は、自分で法人を設立し、仕事場と自宅を一体化してしまうことだ。
本棚、パソコン、プリンタ、ドキュメントスキャナ、デジカメ、電話、FAX、データ通信カード、携帯電話、ソファー、家賃の一部、光熱費通信費の一部など、実にたくさんの支出項目が、生活と仕事の両用にできる。
それらにかなり贅沢なものを買ったとしても、それらには所得税も消費税もかからない。(払った消費税は還付される)

なぜなら、税務署は、徴税のコストパフォーマンスが高いところだけ厳しく審査し、税金を取り立てるしかないからだ。
年商5000万円の法人の財務諸表の中の、額の大きな支出項目を吟味して、経費として認めるかどうかを厳しく審査すれば、場合によっては税金を追加的に取ることができるかもしれない。
しかし、いちいち年商500万円しかない超零細法人の経費で落とされている10万円のやや贅沢なドキュメントスキャナの使用状況を隠密調査してなんとか見つけ出し、「半分以上はマンガ本をPDF化するのに使っていますね。仕事の書類は半分しかない。だから、半分しか経費で落ちません。」「いえ。そのマンガ本のスキャンは、ある個人の顧客から仕事を受注するための営業活動として行ったのであって、仕事の一環です。」などという押し問答をやっていたら、徴税の手間の方が大きくなってしまい、採算割れしてしまうのだ。

ようするに、各項目が経費でないことを証明する義務が税務署にあるため、その証明コストが大きく、額の小さいものは、プライベートで使われる割合が大きかったとしても、実際には課税することが難しいことが多いのだ。

最後の金言

だから、仕事でバリバリ稼いでいるときには消費を控えて貯金をし、
あとで時間的な余裕ができてから、貯金を取り崩してじっくりと消費を楽しむのが、
トータルでは、もっとも豊かな生活を楽しむことができる。

そして、集中して働いて貯金を積み上げるなら、
所得税の低いいまのうちであり、
大増税時代が到来して所得税がバカ高くなったら、仕事をぐっと減らして時間リッチにして、
貯め込んだお金をじっくり味わって使うのが、
とられる税金を最小化し、得られる楽しみを最大化する方法となる。

そうしてみると、いまは、
「稼ぐが勝ち、消費したら負け」の時代と言える。

課税されない副業のヒント

個人間の物々交換は徴税が困難

法人を介在した取引と異なり、個人間の取引は徴税が難しい。

個人が年末のお掃除の手伝いとお米10kgを交換したことや、お米1kgとキャベツ5個を交換したことを、税務署が把握するのはとても困難だ。
インターネットで取引相手を探すならともかく、普段からつきあいのあるご近所や、クローズドなSNSで付き合いのある人達と仲間内だけで、現物手渡しで物々交換する分には、税務署がそれを把握するのは、たいてい徴税コスト割れしてしまうので、現実的ではない。

この手の個人間取引には、以下のようなものが考えられる。