がん費用、保険での備え方：日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO79860450U2A200C2PPK000/
がんを患う人は増えている。総患者数は2017年に180万人近く、3年前に比べて約1割増加した(増加の理由には高齢化があるとされる)
ただ近年は医療の進歩などで生存率が上がり、「がん=死」のイメージは以前より低下している。治療は入院から通院（外来）にシフトしており、入院患者数が減少する一方で、通院患者数は増加している。
がんになると高額な治療費が必要になったり、働けなくなって収入が減ったりすることがある。
対応策
健康保険の高額療養費制度。1カ月の医療費を抑える公的な制度で、「がんになっても保険適用の標準治療を受ければ、一般的な所得水準の人は1カ月の自己負担を8万～9万円程度に抑えることができる」
治療費については部位や進行度合いなどで変わるが、一般に年間100万円が目安とされる。高額療養費の自己負担の合計に入院時の差額ベッド代や食事代などを合わせるとほぼ同じ金額になる。加えて仕事に支障を来したときの備えも必要とされる。
会社員や公務員には勤め先の制度も加わる。人によっては傷病手当金を受け取ることができたり、健保組合などから付加給付があったりするので負担は小さくなる。こうした保障が自分はどれぐらいあるかを知ったうえで、不足分などを預貯金や民間の保険でカバーする。「預貯金の目安は扶養家族の数や住宅ローンの有無などで変わるが、生活費の3～6カ月分は準備したい」とFPの黒田尚子氏は話す。
「がん保険を考える際は、健康に対する向き合い方も重要になる」（黒田尚子氏）。生活習慣が影響するとされるがんは、規則正しい生活や運動で罹患（りかん）リスクが低下するといわれる。定期的に検診を受け予防にも努めれば、がん保険の必要性や選び方も変わる可能性がある。
