90s生まれミレニアル世代のメモ帳/備忘録

アメリカ東海岸の片隅から、読んだ記事や本で気になった箇所をメモするブログ。

日経: 世界大恐慌やバブル崩壊を乗り越える投資術

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https://www.nikkei.com/article/DGXNASFE0600K_W1A001C1905M00

つまり一般に勧められる単純な「長期投資」だけでは危ない。世界的に著名な米投資コンサルタント、チャールズ・エリス氏は「多くの資産への分散と買う時期の分散が大切」と個人投資家にアドバイスする。

グラフAでもBでも、国内外の株や債券に分散して投資した場合、危機時の資産全体の値動きは株式だけの場合よりなだらかだ。

次に時期の分散。危機時は「不安だから手を引く」、逆に「下落局面こそ好機なので一挙に買う」と二者択一で迷いがちだ。「第3の選択肢」は、時期を分散して買い続ける「ドルコスト平均法」だ。

この投資法は一括投資に比べていつも有利とは限らず、値動き次第。しかし長期投資の場合、危機時の下落局面で買い続けることで平均コストが下がり、その後価格が上向いたときに成績を押し上げやすかった。

グラフAの棒グラフは、米大恐慌の際に株と債券に半分ずつ分散し、毎月買い続けた場合の損益。あの米大恐慌でさえ、約3年半で損益はプラスに転じた。

同様にグラフBの棒グラフは、90年以降に日本株、日本債券、外国株、外国債券の4資産に分散して毎月ドルコスト平均法で投資を続けた成績。バブル崩壊後、約5年半で損益はプラスに定着、2000年からのIT(情報技術)バブル崩壊や08年以降の金融恐慌と大きな危機を経た現在でさえ、プラスを維持する。

もちろん4資産均等である必要はなく、若くてリスクを取れる人は、変動が大きいが長期的に上昇が見込める株式を多めにするなど状況しだいだ。

後から振り返ると、対象や時期を分散した場合より有利な選択肢は必ず存在する。例えば日本のバブル崩壊後なら、グラフBでわかるように外国株だけに投資した方が利益は大きい。

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