Memo: 子どものいる夫婦は家を買ってはいけません

『お金持ちになれる黄金の羽根の拾い方新版 知的人生設計のすすめ (幻冬舎文庫)』の著者:橘 玲氏の記事より。

ではこれから、もっとも重要なことを述べましょう。

結論から先にいいます。

子どものいる夫婦は家を買ってはいけません。

図35は、30歳で出産し、子どもが中学に入学する直前の40歳で不動産を購入した夫婦の貯蓄額の推移です。

なぜこんな悲惨なことになってしまっているかというと、中学入学から大学卒業までの「大出費の10年」の前に、不動産の頭金として、貯蓄をすべて使い果たしているからです。

この状態で、毎年のキャッシュフロー(現金収入)で教育費とローン返済を含むすべての支出が賄えなくなると、家計が赤字のうえに貯蓄はゼロですから、借金するほかなくなります。この状態を10年も続けていくと、借金も複利で増えていきますから、いずれは返済不可能な額にまで膨らんでしまいます。

Source: 子供のいる夫婦が、家を買ったら人生大コケする可能性(橘 玲) | マネー現代 | 講談社(2/4)

下記主張は『』で書かれていると同じで一般的なサラリーマンは「子供の教育費と住宅取得は二者択一」となる。年収の6~7倍のローンを組むのも無謀の極み。

 

 賃貸の方が貯金が貯まる計算

 

まったく同じ条件で、なぜ不動産を購入しない場合だけ、家計の破綻を免れているのでしょうか。その理由は簡単で、不動産資産の代わりにキャッシュ(金融資産)を持っているため、不必要な借金をせずにすんでいるからです。逆に不動産を購入した夫婦は、短期間に不動産と教育費というふたつの大きな買い物をしたわけですから、支出超過で家計が破綻しても何の不思議もないわけです(もちろんこの場合も、毎年のキャッシュフローで教育費を含む支出をすべて賄えるだけの所得を確保できれば破綻は免れます)。

ところで、私たちの知る範囲では、これまでどんなライフプランの本も、どんなファイナンシャル・プランナーも、「子どもをつくったら家を買ってはいけない」などということは教えてはくれませんでした。

しかし、子どもに私立学校で教育を受けさせることを前提とするかぎりにおいて、高給サラリーマンや親からの多額の贈与のような特殊な設定にしないかぎり、いくらシミュレーションをしても、この結論は変わりません。